日本財団の調査から考える「特別扱いはできない」といって排除される子どもがこれだけいてもいいのか?

先日のATACで中邑さん講演で引用した日本財団の調査です。

不登校傾向にある子どもの実態調査 | 日本財団
日本財団は、少子化が進む中で増加する不登校の子どもの実態を把握すべく、文部科学省が定義する不登校児童生徒に加え、学校に馴染んでいないと思われる子どもたちの実態について調査を実施しました。 調査は、2018年10月に中学生
33万人に不登校傾向 不登校10万人のほかに
中学生の1割 学校教育だけで解決は困難 教育機会確保法 幅広い「教育の場」整備を 「不登校」が一層、深刻化し、文部科学省の調査によると、2017年度、全国の国公私立中学で病気や経済的な理由を除き年間30日以上欠席した生徒は10万9000人に上っている。では30日未満の長期欠席者はどうなっているかー。こんな疑問に答え...

文部科学省が不登校の基準としてあげているのは

連続又は断続して年間30日以上欠席し、「何らかの心理的、情緒的、身体的あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しないあるいはしたくともできない状況である(ただし、病気や経済的な理由によるものを除く)」もの

不登校に関する調査研究協力者会議 資料より

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/108/houkoku/1374848.htm

と定義しています。

しかし、日本財団が調べたところによるとその「年間30日以上の欠席」がある中学生は全国で約10万人ですが30日に満たなくても「不登校傾向にあると思われる中学生」の数は約33万人いるとのことです。全中学生が約325万人ですから両方あわせると中学生の7・5人に1人が「不登校あるいは不登校傾向」にあるということになります。

これは、とても深刻な問題でしょう。

そして、その中でもどうしてそうなるかという質問の答えとして学業に関する事がとても多くなっています。

この中に沢山のLDまたはLD傾向の子どもがいることが想像されます。

だとすれば、他の子どもがいるから特別扱いできない、といってほっといてもいいのでしょうか?

学校は学ぶ場です。そして、学ぶことを楽しく思えるようにすることが一番の役割ではないでしょうか?

最後になりますが、先日のATACの記事で紹介した野中君のこの動画を掲載します。どの学校でも、彼のように学びたいという子どもの思いが受けとめられるようになって欲しいと思っています。

僕が進学したい理由 LD ディスグラフィア 発達障害 異才発掘プロジェクト

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加